AWS認定の受験料を会社に負担してもらうには｜制度の種類、申請の通し方、自費になったときの節約法

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「AWSの資格を取りたいけれど、受験料が高い。会社が出してくれるなら受けたいが、どう頼めばいいのかわからない」という方は多いのではないでしょうか。

AWS認定の受験料は、入門のクラウドプラクティショナー（CLF）でも15,000円、上位のプロフェッショナルになると40,000円（いずれも税別）かかります。一度落ちればもう一度同じ金額です。個人で払うには軽くない額で、会社の補助があるかどうかで受験へのハードルが大きく変わります。

この記事では、勤務先の制度で受験料を負担してもらいながらAWS認定を全種類取得し、現在はプロジェクトマネージャーとして部下の資格取得を後押しする側にもいる筆者が、会社に受験料を出してもらうための現実的な進め方をまとめました。

この記事でわかること

• AWS認定の受験料一覧と、全12資格を取った場合の総額
• 会社の補助制度の典型パターンと、それぞれで注意する点
• 上司や人事に申請を通すときの伝え方
• 自費になった場合に受験料と教材費を抑える方法

AWS認定の受験料一覧と、全部取るといくらかかるか

最初に、いくらかかるのかを正確に押さえておきます。会社に相談するときも、金額が言えないと話が始まりません。

AWS認定の受験料は、資格のレベルごとに決まっています。2026年9月時点の日本での受験料は次のとおりです。

レベル	主な資格	受験料（税別）	税込の目安
Foundational	CLF（クラウドプラクティショナー）、AIF（AI プラクティショナー）	15,000円	16,500円
Associate	SAA、DVA、SOA、DEA、MLA	20,000円	22,000円
Professional	SAP、DOP	40,000円	44,000円
Specialty	SCS、ANS など	40,000円	44,000円

受験料はテストセンターで受けても自宅のオンライン受験でも同じ金額です。筆者はほぼすべての試験をテストセンターで受けてきましたが、環境の準備を自分で全部やるオンライン受験と料金が変わらない点は、少し腑に落ちないところでもあります。

全12資格をすべて一発で合格した場合の総額を計算すると、Foundational 2つで30,000円、Associate 5つで100,000円、Professional 2つで80,000円、Specialty 3つで120,000円、合計330,000円（税別）、税込では363,000円ほどになります。ここに参考書や問題集などの教材費が資格ごとに数千円ずつ、不合格が1回あるごとに受験料がもう1回分乗ります。

もちろん12資格すべてを取る人は少数です。ただ、CLFからSAA、SAPと段階的に進むだけでも税込で80,000円を超えます。会社の制度を使えるかどうかは、確認しておく価値のある金額です。

資格ごとの内容や順番については、以下の記事で全体像を整理しています。

▶ AWS認定資格12種解説

会社の補助制度の典型パターン

会社の補助制度は、会社ごとに条件が違います。ここでは筆者が自分の勤務先や、取引先、転職者から聞いた範囲でよく見かける5つのパターンを挙げ、それぞれで注意する点を書きます。自分の会社の制度がどれに近いかを当てはめてみてください。

パターン1：合格したときだけ受験料が戻ってくる

もっとも多いのが、合格した場合に限って受験料を会社が負担する形です。受験時にはいったん自分で支払い、合格後に領収書と合格証明を添えて申請すると、給与と一緒に振り込まれます。

このパターンで注意するのは3点です。1つ目は、不合格の場合は全額自己負担になること。2つ目は、申請に期限があること。「合格から3か月以内」のような締め切りが設けられていることが多く、過ぎると受け付けてもらえません。3つ目は、領収書の扱いです。AWS認定の受験料はオンラインで決済するため、紙の領収書が届きません。AWS認定アカウントの受験履歴から領収書（レシート）を自分でダウンロードする必要があり、これを知らずに申請時に慌てる人がいます。予約が完了した時点で、領収書を保存しておくことをおすすめします。

筆者の勤務先もこの形に近く、受験料は会社が持ってくれました。SAP（ソリューションアーキテクト プロフェッショナル）を受けると決めたとき、正直なところ「落ちてももう一度受ければいい。会社が費用を持ってくれる」と、少し甘えた気持ちがあったことを覚えています。その一方で、一発で合格しないと上司から詰められるかもしれないという恐れもあり、受験日を決めてからは模擬試験の正答率を安定させることに集中しました。会社の制度は安心材料であると同時に、「会社のお金で受けている」という緊張感にもなります。

パターン2：事前に申請して、会社が受験料を直接払う

受験前に申請書を出し、承認されると会社が受験料を負担する形です。会社によっては、まとめて購入した受験バウチャーを配布する場合もあります。

このパターンの利点は、自分の財布から一度もお金が出ないことです。注意点は、申請から承認までに時間がかかること。上司の承認、人事の確認、と段階を踏むと数週間かかることがあるので、受験日から逆算して早めに動く必要があります。また、承認を得たあとで受験日を延期したり、受けずに終わったりすると心証を悪くします。事前申請は「この日に受ける」という宣言でもあるので、学習の進み具合を見て出すのが無難です。

パターン3：合格時に報奨金が出る

受験料の実費とは別に、合格すると一定額の報奨金（合格祝い金、資格手当）が支給される形です。金額は資格のレベルで変わることが多く、Associateで数万円、Professionalでその倍といった設定を見かけます。

報奨金は受験料の補填と学習への対価を兼ねているため、金額が受験料を上回ることもあります。ただし、報奨金は給与として扱われるため所得税がかかり、手取りは額面より少なくなります。また「同じ資格の再認定（更新）は対象外」「一度支給した資格は再度支給しない」といった条件が付くのが普通です。

パターン4：教材や学習環境が支給される

受験料そのものは出ないものの、Udemy Businessのような法人向け学習サービスの契約、参考書の購入費、AWSの公式トレーニングの受講費を会社が負担する形です。受験料の補助と組み合わせて提供されることもあります。

Udemy Businessが使える会社であれば、AWS認定の対策講座や問題集が追加費用なしで使えるため、教材費はほぼゼロになります。個人向けとは講座のラインナップが一部異なるので、目当ての講座があるかは先に確認してください。参考書の購入費については、「業務に関係する書籍は経費で買える」というルールがある会社も多いので、上司に聞いてみると意外と通ります。

パターン5：業務時間内の学習や受験が認められる

お金の補助はなくても、業務時間内に学習してよい、受験のために平日に中抜けしてよい、という扱いを受けられる場合があります。これも立派な補助です。平日の日中に受験できると、テストセンターの予約が取りやすく、休日を潰さずに済みます。

筆者はSAPをテストセンターで平日の午前に受験し、午後から業務に戻りました。3時間の試験で疲れ切っていて午後の仕事はほとんど進みませんでしたが、休日を使わずに受けられたのは助かりました。また、SAAを取った当時は、配属されたAWS案件でまだ役割が少なく、議事録の作成くらいしか仕事がなかったため、空いた業務時間をAWSの勉強に充てていました。上司も黙認してくれていたので、これも一種の学習支援だったと今は思います。

5つのパターンの比較

パターン	自己負担のタイミング	不合格時	注意点
合格時のみ補助	受験時に立て替え	自己負担	申請期限、領収書の保存
事前申請制	なし	会社負担が多い	承認に時間がかかる、日程変更しにくい
報奨金	受験時に立て替え	自己負担	課税される、更新は対象外
教材の支給	受験料は自己負担	自己負担	受験料は別枠で確認する
業務時間内の学習	受験料は自己負担	自己負担	上司との合意が必要

どのパターンでも共通して多いのが、「再受験は対象外」という条件です。1回目は会社が出すが、落ちたあとの2回目は自費、という制度は珍しくありません。筆者はSOA（SysOps アドミニストレーター）に一度落ちて2回目で合格していますが、再受験の扱いは制度によって変わるので、受ける前に確認しておくと落ちたときに慌てずに済みます。

不合格になったあとの動き方は、以下の記事でまとめています。

▶ クラウドプラクティショナーに落ちた人が次にやること

申請を通すための伝え方

制度があっても、上司に「受けたいので出してください」と言うだけでは通りにくいことがあります。制度が明文化されていない会社ならなおさらです。ここからは、筆者がプロジェクトマネージャーとして部下の申請を承認する側に立って感じていることも交えて、通りやすい伝え方を書きます。

「今の仕事」か「次の提案」に結びつけて話す

もっとも通りやすいのは、資格の学習内容が担当中のプロジェクトや、これから出す提案に直結していると説明できる場合です。上司が承認するとき、頭の中にあるのは「この出費で、うちのチームの仕事にどんな効果があるか」です。「スキルアップしたい」という理由は本人にとっては本当でも、上司はその先の効果を自分で補って考えなければなりません。

たとえば「今のAWS案件で運用設計を任されているので、SOAの範囲にあるCloudWatchやコスト管理の知識を体系的に押さえたい」「来期に提案予定の案件がサーバーレス構成なので、DVAの学習内容がそのまま設計に使える」のように、業務との接点を先に言います。筆者がSAAを取ったときも、動機は「AWS案件にアサインされたのに何もわからないので、キャッチアップしたい」という、そのままの理由でした。結果として、SAA取得後は議事録係から設計の担当を任されるようになり、資格が仕事につながったことを自分でも実感しています。

▶ 【意味ないは誤解？】AWS資格でキャリアが変わった筆者のリアルな話

上司が自分の上に説明できる材料を渡す

忘れやすいのですが、上司も自分の上司や人事に説明する立場にあります。承認する上司が「なぜこの人の受験料を出すのか」を一言で言えなければ、話はそこで止まります。

ですから、申請するときは上司が使える材料をセットで渡します。具体的には、資格名と受験料の金額、受験予定日、業務との関係、合格後にどう活かすか、の4点を数行にまとめておきます。メールやチャットで送っておけば、上司はそれを転送するだけで済みます。筆者が承認する側になって思うのは、この4点が揃っている申請は、ほぼそのまま通せるということです。逆に「AWSの資格を受けたいです」だけだと、こちらから聞き返す手間が発生し、その分だけ後回しになります。

上司がAWSに詳しくない場合は、AWSパートナーの認定要件との関係を添えると伝わりやすくなります。AWSのパートナープログラムでは、社内の認定取得者数が会社としての階層や要件に関わるため、会社の営業活動に直接つながる材料になります。会社がAWSパートナーかどうかは、営業部門か公式のパートナー検索で確認できます。

チームで取る提案にすると通りやすくなる

一人分の受験料より、チーム全員分の受験料のほうが金額は大きいのに、実は後者のほうが通りやすいことがあります。「チームの底上げ」という形にすると、上司にとっても組織としての施策になり、自分の上に説明しやすくなるためです。

筆者の勤務先では、入社1年目の必須資格としてCLFの取得が求められています。営業職や非技術職にもCLFの取得が推奨されており、実際に多くの営業担当が取得しています。ここまで制度化されると、個人で申請する必要がそもそもなくなります。制度がない会社でも、「同じプロジェクトのメンバー3人でCLFを取って、お客様との会話の共通言語を揃えたい」のように提案すれば、施策として扱ってもらいやすくなります。

新人研修としてAWS認定を取らせる進め方や、営業職にとっての意味は、以下の記事にまとめています。

▶ 新人研修でAWS認定を取らせる進め方

▶ 営業職・企画職にAWS資格は意味があるか

制度がない会社では、まず一番安い資格で前例を作る

明文化された制度がない会社で、いきなりSAPの40,000円を申請すると断られやすいものです。最初はCLFやAIFの15,000円から始めて、「合格したら実費を出してもらえないか」と相談するのが現実的です。

一度でも前例ができると、次の申請は「前回と同じ扱いでお願いします」で済みます。合格したら報告を忘れず、学んだことを業務でどう使ったかを一言添えておくと、上司の側でも「出してよかった」という判断材料になり、次につながります。

自費になった場合に受験料を抑える方法

制度がない、対象外だった、再受験は自費、という場合でも、受験料を抑える方法はいくつかあります。ここでは2026年9月時点で確認できたものを挙げます。キャンペーンは期間限定のものが多いので、受験前に公式サイトで最新の情報を確認してください。

認定取得後の50%割引バウチャーを次の試験に使う

AWS認定に合格すると、AWS認定アカウントの特典として、次の試験の受験料が50%割引になるバウチャーがもらえます。再認定を含むすべての試験に使えるので、たとえばCLFに合格したあと、この割引でSAAを受ければ、20,000円の受験料が10,000円（いずれも税別）になります。

このバウチャーには有効期限があり、1回の合格につき1枚です。使い忘れて期限を過ぎてしまう人が多いので、合格したらAWS認定アカウントの「特典」の画面でバウチャーコードと期限を確認し、次の受験予定を決めておくことをおすすめします。CLFからSAA、SAAからSAPと段階的に取る人にとっては、実質的に受験料が半額ずつ続く仕組みなので、順番を決めて取る意味は大きいです。

再受験無料や割引のキャンペーンを待つ

AWSは定期的に「初回で不合格なら再受験が1回無料」「受験料25%割引」といったキャンペーンを実施しています。直近では、2026年2月15日を初回受験の期限とする「25%割引と再受験無料」のキャンペーンがありました。この記事を書いている2026年9月時点では、AI プラクティショナー（AIF）の受験料が50%割引になり、期間内にAIFに合格するとCLFの受験料が無料になるキャンペーンが9月30日まで実施されています。

キャンペーンは予約時にプロモーションコードの入力が必要で、あとから適用することはできません。受験の予定が数か月先なら、AWSトレーニングと認定の公式ページやピアソンVUEのキャンペーンページを受験前に一度確認する習慣をつけておくと、数千円から1万円以上の差になります。

AIFとCLFのどちらを先に取るかで迷っている方は、このキャンペーンの有無も判断材料になります。

▶ CLFとAIFはどちらを先に取るべきか

教材はセールのタイミングで買う

受験料は下げにくくても、教材費は工夫の余地が大きい部分です。

Udemyの問題集や対策講座は、通常価格では数千円から2万円台ですが、月に何度かあるセールでは2,000円前後まで下がります。筆者も学習していた頃は、セールのときに1,500円ほどで問題集を買っていました。定価で買う理由はほとんどないので、セールを待って買うのが基本です。当ブログでは講師クーポンも配布しています。

▶ Udemy講師クーポン配布ページ

複数の資格を続けて取る予定があるなら、Udemyの個人向け定額プランも選択肢です。月2,000円台で対象講座が受け放題になるため、月に1〜2講座見れば元が取れる計算です。筆者は現在、この定額プランを自分で契約して、通勤の電車の中でAWSや生成AIの講座を見ています。副業で得た収入は生活水準を上げることには使わず、こうした学びと将来への投資に回すと決めているので、月2,000円台の学習費は迷わず払っています。「元を取ろう」という気持ちが働いて、学習の習慣が続きやすいという副次的な効果もありました。

参考書は、勤務先で経費購入が認められているなら会社の本として買ってもらうのが早いです。認められていなくても、中古で前のバージョンを買うのは避けたほうがよいです。AWS認定は試験バージョンの改定で出題範囲が変わるため、古い参考書は勉強の遠回りになります。

CLF向けのUdemy問題集は以下の記事で比較しています。

▶ クラウドプラクティショナー対策 Udemy問題集の比較

無料の公式教材を使い切る

AWSが無料で提供している学習リソースも、使い切る価値があります。

AWS Skill Builderには、無料アカウントで受講できる試験対策のデジタルコースがあり、CLFやAIFの範囲を一通り学べます。AWS認定の各試験ページでは、公式のサンプル問題（数十問）と、試験ガイドが無料で公開されています。サンプル問題は本番の出題形式をそのまま反映しているので、問題集を買う前に一度解いておくと、自分に足りないものが見えます。

AWSの公式サービス紹介動画（Black Belt）も無料です。筆者はSOAの学習で、勤務先のAWSアカウントでは触れない範囲のサービス（Organizationsなど）をこの動画で補いました。教材を全部買い揃えなくても、無料の範囲でカバーできるところはかなりあります。

CLFの勉強方法の全体像は、以下の記事にまとめています。

▶ 【CLF-C02】AWS クラウドプラクティショナー概要とおすすめ勉強方法

1回で合格することが最大の節約

言うまでもないことですが、受験料をもっとも確実に抑える方法は1回で合格することです。40,000円の試験に落ちれば、どんな割引よりも大きな出費になります。

筆者がSAPを受けたときは、模擬試験の正答率が安定して合格ラインを超えるまで受験日を決めませんでした。「早く受けたい」という気持ちと「落ちたら会社に申し訳ない」という気持ちの間で、後者を優先した形です。受験日を決めるのは、自分の実力が数字で見えてからで遅くありません。

よくある質問

Q. 会社に受験料の補助制度があるか、どこで確認すればよいですか？

まず就業規則や社内ポータルの「自己啓発支援」「資格取得支援」「教育制度」といった項目を探してください。見つからなければ、人事か上司に「AWS認定の受験料は会社で負担してもらえる制度がありますか」と直接聞くのが早いです。制度がなくても、部門の予算で出せる場合があるので、上司への相談は無駄になりません。

Q. 不合格のときも会社に報告する必要がありますか？

事前申請して会社が受験料を払っている場合は、報告が必要です。合格時のみ補助の制度で自費で受けた場合は義務ではありませんが、上司が受験を知っているなら伝えておくほうが次につながります。報告するときは「落ちました」で終わらせず、スコアと弱かった分野、再受験の予定まで添えると、上司の受け止め方が変わります。

Q. 会社に負担してもらった資格で、転職するとき返金を求められることはありますか？

一部の会社では、資格取得支援に「取得後○年以内に退職した場合は返還」という条件を付けていることがあります。申請前に制度の条件を確認してください。受験料程度の金額でこの条件を付ける会社は多くありませんが、公式トレーニングの受講費など高額な支援ではよく見かけます。

Q. 副業や個人事業の経費にできますか？

会社員の場合、勤務先が負担しない受験料を個人の経費にすることは原則できません。副業で開業届を出していて、資格が副業の事業に直接関係する場合は経費計上できることがありますが、判断は個別の状況によります。確定申告の際に税理士や税務署に確認してください。

まとめ

• AWS認定の受験料はFoundational 15,000円、Associate 20,000円、Professional・Specialty 40,000円（税別）。全12資格で税込363,000円ほどになる
• 会社の制度は「合格時のみ補助」「事前申請制」「報奨金」「教材の支給」「業務時間内の学習」の5パターンが多く、再受験は対象外の場合が多い
• 申請は「業務との関係」「金額と受験日」「合格後の活かし方」を上司が転送できる形で渡すと通りやすい
• チーム単位の提案や、安い資格で前例を作る進め方が有効
• 自費になった場合は、合格後の50%割引バウチャー、キャンペーン、教材のセール購入、無料の公式教材で出費を抑える

受験料は決して安くありませんが、会社の制度を知り、伝え方を工夫するだけで自己負担はかなり減らせます。筆者自身、会社が費用を持ってくれたことで受験に踏み切れた面があり、その結果として設計担当やプロジェクトマネージャーの役割につながりました。制度を確認するところから始めてみてください。

最後までお読みいただきありがとうございました。